今や世界各国のビジネスで利用されているAWS(アマゾン ウェブ サービス)ですが、AWSのスキルやIT知識全般の理解を問う「AWS認定」という資格をご存じでしょうか。
日本でもAWSを導入する企業は増えており、AWSの技術的スキルを証明する本資格を取得することでキャリア向上につながる可能性があります。
また、Amazonより認定ロゴが付与され、自分のSNSプロフィールなどにロゴを掲載してセルフプロデュースに一役買うこともあります。
このAWS認定資格は日本ではあまり知られていない印象ですが、これからのビジネスパーソンは取得して損はありません。ここでは、AWS認定資格の概要と試験内容、試験勉強の方法について紹介します。

AWS認定資格の概要

AWS認定資格には3つの分野と2つのレベル、計5つの試験があります。
まず、3つの分野とは、1.ソリューションアーキテクト(サービス内容やシステム構築の知識)、2.デベロッパー(アプリ開発等)、3.SysOp(オペレーションやチューニング)です。
AWS認定資格の初心者は、入口として「1.ソリューションアーキテクト」を取得し、AWSの全般的な知識を習得する傾向があります。そして、本資格には2つのレベルが存在し、アソシエイトレベルに始まってプロフェッショナルレベルに発展するのが通例です。
冒頭で日本ではまだ認知度が低いと述べましたが、計5つの試験に合格した方もすでに少数おり、しっかり事前に情報収集して試験対策すれば日本居住者でも十分に合格可能な試験だといえるでしょう。
ちなみに、最近になって新たに2分野の試験が追加されました。「ビッグデータ」と「高度なネットワーク」です。どちらも英語による試験しかありませんが、特にビッグデータを利用したビジネスは注目を浴びているので、英語に自信のある方は腕試しに受験してみるのも手でしょう。

試験の難易度は?どうやって試験対策するの?

気になるAWS認定資格の難易度ですが、取得の難易度はほかの国内IT系資格に比べて高いといえます。大きな理由としては2つです。

1点目は、「過去問が非公表であり、専門の参考書の種類が少ない」こと。ITパスポートのようなほかのIT系資格の場合、主催機関が過去問・正答を情報公開しています。
資格によっては合否発表前に情報公開され、受験者は自らの解答と正答を照らし合わせて答え合わせすることも可能。
参考書などの試験対策本を作成する出版社も、公開された試験情報をもとに試験傾向の分析や頻出分野の解説に力を入れた参考書を作ることができるのです。
ところが、AWS認定資格の過去問・正答は一切公表されていないため、受験者は合否発表まで合格の手応えがないまま過ごし、出版社側も参考書を作りようがない状況となっています。

2点目は、「試験内容は実践的で、実際にドキュメントを動かす経験を積むことが唯一の近道」だということです。
前述の通り試験情報に乏しいものの、受験経験のある人によれば、単なる知識問題よりも実際にAWS各種サービスを利用した経験が問われるとのこと。
机上での学習だけでは不十分で、日ごろからAWS各種サービスに慣れ親しんでいる必要があるという点で難易度は高いといえます。

試験対策としておすすめなのは、AWS公式ホームページの「AWSドキュメント」ページで、各種サービスの基本的な概念と操作方法のチュートリアル動画を閲覧し、その後実際にサービスを体感するという方法です。
試験の分野とレベルによって問われる知識は違いますが、AWSドキュメントページの内容は導入的な内容が多く、まずは受験前の土台作りとして大変有効かと思います。

AWS認定資格取得後のキャリア展望

AWSは世界的に利用が高まっており、グローバルスタンダードなビジネスツールの1つであることは間違いありません。
資格取得を目指してAWSスキルを日々磨くことで、AWSを導入している企業への転職に有利かもしれません。
2016年のアメリカでの調査によれば、これから最も稼げるIT資格はこのAWS認定資格だといわれており、平均年収は約1,400万円にのぼるようです。
AWSはビジネスでもプライベートでも利用できるクラウドサービスであり、AWSスキルの向上は公私両面で私たちの生活を豊かにしてくれる可能性を大いに秘めています。
また、ほかの資格では合格証明書で自らの合格を証明しますが、AWSの場合は合格後に認定ロゴを使用できるようになります。これをSNSプロフィールに貼付して対外的にAWSスキルを証明できるのです。書面よりも効果的に拡散・宣伝できるため、自身のキャリアアップに貢献してくれることでしょう。

AWS認定資格を取得して効果的なセルフプロデュースを

グローバルスタンダードなクラウドサービスであるAWSに習熟することで、今後のキャリアの選択肢は広がり、年収アップも見込めます。まだ日本での認知度はそれほど高くありませんが、先行して学習を開始し、ほかのビジネスパーソンより一歩抜きん出ましょう。

参考: