Inuvika OVD Enterprise
仮想デスクトップソフトウェア

Inuvika Open Virtual Desktop(OVD) Enterpriseは、ユーザーにシンプルかつ安価で安全性の高い仮想デスクトップ環境を提供する新しいソリューションです。

45日間の無償トライアル申込みはこちら お問い合わせはこちら

Inivika

用途

セキュリティ対策

物理的リスク対策

物理的リスクとは、端末に物理的に降りかかる端末盗難、端末紛失、端末破損や故障などの、端末自体に被害がおよぶリスクを指します。

端末が盗難に遭ったり、紛失してしまったり、ハードディスクなどが突然壊れてしまう可能性も少なくありません。とりわけ盗難に遭った場合は、端末の物理的な損失だけでなく、端末に保存されているデータが抜き出され、情報漏えい事故に発展する可能性もあります。

Inuvika OVD Enterpriseを使っていれば、端末に保管されているデータの抜き出しを防ぐことができます。

標的型攻撃メールによるランサムウェア感染防止

仮想デスクトップソフトウェアはランサムウェア感染を引き起こす、標的型攻撃メール対策にも有効です。

ランサムウェアなどの悪意のあるソフトウェアはセキュリティ対策が手薄な端末に感染します。
Inuvika OVD Enterpriseはサーバーベース方式の仮想デスクトップソフトウェアです。

一般的に、サーバーのセキュリティ対策は手元の端末よりも手厚くおこなわれています。
Inuvika OVD Enterpriseは、サーバー上で実行されるアプリケーションの画面情報を表示しているだけなので、個々の端末ではセキュリティ対策が不要となります。

これにより悪意のあるソフトウェアの感染リスクを大幅に減らすことができるのです。

ネットワーク分離

企業や自治体、公立校などでおこなわれるセキュリティ対策の1つに「ネットワーク分離」があります。
これは「インターネット接続用のネットワーク」と「内部システム接続用のネットワーク」とを物理的に分けることでセキュリティ面でのリスクを排除しようとするものです。

ネットワーク分離

Inuvika OVD Enterpriseを使って別々のWebブラウザ(または同じWebブラウザの別々のアイコン)を用意し、それぞれのWebブラウザを、内部向けネットワーク接続用とインターネットなどの外部向けネットワーク接続用で使い分けます。

実際には単に使い分けているだけでなく、それぞれのWebブラウザのアイコンから起動するアプリケーションまったく別もので、物理的に切り離されています。

このようにすると、利用者はまったく意識することなく、ネットワーク分離の実現が可能です。

特設サイト
テレワーク

テレワークのニーズに対しても、Inuvika OVD Enterpriseは有効です。
手元の端末にデータを残さない特長を活かし、在宅もしくは外出先、地方や海外からでも、会社にいる時とまったく同じ作業環境で仕事をすることができます。

Inuvika OVD Enterpriseは、タブレット端末にもパソコン端末にも同じ画面情報を表示することができます。

例えば、会社のパソコン環境がMicrosoft Windowsであれば、iPadなどのタブレット端末にMicrosoft Windowsのデスクトップ画面を表示し、会社にいる時と同じようにMicrosoft Office製品を動作させることができます。

Inuvika OVD Enterpriseのこの機能を活かせば、テレワークという枠を超え、自由に活用することができます。

災害対策

Inuvika OVD Enterpriseは災害対策にも役立てることができます。

災害時でも、仮想デスクトップソフトウェアを利用すれば、身近なパソコン端末やタブレット端末を利用して無理なく仕事をおこなうことができます。

もちろん、端末をネットワークに接続する必要がありますが、たとえばInuvika OVD Enterpriseでは、Androidやiphoneといったスマートフォンからでもパソコン端末のデスクトップ画面を表示し最低限の操作は可能です。

※ただし、スマートフォンにデスクトップ画面を表示すると画面が極めて小さいため、指で拡大縮小(ピンチイン/ピンチアウト)しながらの確認にはなります。

突発的な大災害や、深刻な事故ばかりでなく、ちょっとした公共交通機関の遅延や、交通渋滞などのときにもネットワークに接続できる端末があれば、どこからでも最低限の業務はおこなうことができます。

Inuvika OVD Enterpriseは、通常時のちょっとしたリスクに備えながら、有事にはBCP対策の切り札としても効果を発揮することができます。

BYOD

Inuvika OVD Enterpriseを使うと、個人所有端末を安全に業務端末として活用することができます。
Inuvika OVD Enterpriseはサーバー上で動作し、端末そのものにはデータが残らないため、個人所有端末の業務利用を認めることができます。

この結果、会社からの業務用端末の支給が不要となるため、会社による業務用端末の故障対応や定期的な機器更新対応など、端末の維持管理にかかわるコストを大幅に削減し、さらには端末の維持管理担当者の、より付加価値の高い業務での活躍を可能にします。

ユースケース

一般企業

いま最も注目が集まるのがテレワークや働き方改革の実現です。同時に企業にとって死活問題となるが少子高齢化の進展がもたらす労働力人口減少への対策です。

この深刻な問題を解決する手段として、在宅勤務や自由な働き方を実現できる仮想デスクトップソフトウェアが有効です。

大 学

少子化の影響から、大学では学生数の確保が最大の課題と言えるのではないでしょうか?

学生の興味関心をつかむには、学生向けの学内ICT環境を充実させることも重要です。
また、学生に対してパソコンなどの端末やソフトウェア購入などの負担を強いることなく、学内システムの利用促進、講義レポート作成・提出環境の提供などを、安く安全におこないたいという要望も高いのではないでしょうか?

Inuvika OVD Enterpriseを使うと、実習に必要なアプリケーションを端末の設置場所を問わずにつかうことができます。
さらに、Inuvika OVD Enterpriseをつかえば、学生にレポート提出の課題を出す場合にも、学生は仮想デスクトップソフトウェアにログインするだけで、自らライセンス費用を負担することなくレポートの作成・提出をすることもできます。

理工系の学部などでは作業環境をオールLinuxベースで構成することで、Windowsアプリケーションのライセンス費用が不要となり、導入や維持管理のコストを大幅に節約できます。

大容量データの共同利用

Inuvika OVD Enterpriseを使うと、作業用端末に求められる性能は、サーバー上で動作するソフトウェアの画面情報表示だけになりますので、一般的なパソコン端末の処理性能で十分です。
これにより設備投資の削減効果が期待できます。

Inuvika OVD Enterpriseは大容量データをサーバー上に保管し、アプリケーションもサーバー上で稼動させることで、たとえば端末はタブレットであっても、こうしたデータを利用することが可能です。

また、手元の端末にはデータが残らないので、遺伝情報といった大変機密性の高いデータであっても安全に取扱うことができます。

自治体・公立校

Inuvika OVD Enterpriseは「自治体情報セキュリティ対策の抜本的強化策」の目玉となる「ネットワーク分離」の実現手段として、すでに複数の自治体に導入実績があります。

自治体同様に公立校でも「教育情報セキュリティのための緊急提言」として、ネットワーク分離がガイドラインの中で推奨されています。

Inuvika OVD Enterpriseをつかってネットワーク分離をおこなうと、1台の端末でインターネット接続と内部システム向けのネットワークを物理的に分離し、安全に接続できます。

くわしくは以下をご覧ください。

参考:
【Press Release】"ネットワーク分離"と"働き方改革"を同時に実現 基本機能に絞り込みコスト削減自治体への導入広がる

導入事例

国内事例

事例1:自治体(ネットワーク分離)

2016年から2017年にかけておこなわれた、総務省主導の全国都道府県自治体セキュリティクラウドの構築において、ネットワーク分離を目的として、当社が取扱うInuvika OVD Enterpriseが関西地方の複数自治体で採用されています。
 

参考:
【Press Release】"ネットワーク分離"と"働き方改革"を同時に実現 基本機能に絞り込みコスト削減自治体への導入広がる

事例2:クロス・ヘッド株式会社(自社導入)

当社でもテレワーク実現やセキュリティ対策を主な目的として、当社が取扱うInuvika OVD Enterpriseの導入を行っています。
「仮想デスクトップソフトウェア導入のコツ」にもあるように、当社においてもスモールスタートでの導入から開始しました。
 

当社での導入目的の1つ目はテレワークの実現です。
当社ではワーキングマザーや介護看病を行う必要がある管理職などに対して柔軟な働き方を提供することが課題でした。

Inuvika OVD Enterpriseを導入後、当初目的としていた課題は解消され、週に数日の在宅勤務者も増えています。
将来的に労働力確保が難しくなる上、ベテラン社員のこれまでの業務経験や知見を継続的に社内に還元してもらうためにも、テレワークの導入は効果を発揮しています。

また、当社では注力商材の1つとしてサイバーセキュリティ商材を掲げています。
エンドポイントセキュリティ製品を中心に様々な製品を取り扱っていますが、そんなサイバーセキュリティ商材を扱う当社が、万が一にもセキュリティ事故を起こすことは何としても避ける必要があります。この課題に対してもInuvika OVD Enterpriseの導入は大変効果を発揮しています。

まず休日に会社からパソコン端末を持ち帰ることが無くなりました。休日に仕事をせざるを得ない場合は自宅から個人所有のパソコン端末を利用して、クラウド上に構築した自社のInuvika OVD Enterpriseサーバーに接続します。

これにより通勤途中のパソコン端末盗難や電車への置き忘れなどが無くなりました。
帰宅の途中の会食にも安心して出掛けられます。

海外事例

事例1:BT for Life Science Workbench R&D(英)

BT(British Telecom)は、170を超える国のお客様に、コミュニケーションのサービスやソリューションを提供する、世界でも有数なテレコミュニケーション企業の一つです。
“BTコネクテッドサイエンス ポートフォリオ“は生命科学のヴァリュー・チェーンを支えるマネージドITサービスを提供しています。製薬企業、委託研究機関や、世界中に存在するバイオ企業が・・・
 

事例2:Genomics England Ltd (英)

Genomics England Ltdは英国国民保健サービス(NHS)向けに、新しい遺伝子治療の開発を目的として2013年に設立されました。新たな科学的発見を可能にし、医療の本質を追及するために、100,000ゲノムプロジェクトは最終的に7万人の難病を抱える患者や癌患者、その家族から提供される100,000遺伝情報を解析します。
このプロジェクトの目的は・・・
 

事例3:Université Catholique de Louvain(ベルギー)

ルーベン・カトリック大学(UCL)はベルギーの中心部に位置します。
設立から600年の歴史があり、6つのキャンパスと科学技術・人間科学・健康科学の分野で14の研究施設を有しています。
教育と研究分野において牽引役となり、科学分野でのコミュニティを国内外で発展させる使命を担うべく、世界127か国から28,700名の学生が集っています。
UCLの情報システム部門では、施設、職員、研究者、学生、9つの図書館への来訪者など全ての利用者にITサービスを提供しています。
情報システム部門ではかねてより、これら利用者に対し、移動可能で「どこでも仕事ができ」、個人所有の通信機器から大学のネットワークに自由にアクセスできる環境を提供するという・・・
 

To Top