近頃よく耳にする「DX」がデラックスの略ではないことは皆さんご認識の通りです。2022年に行われた調査結果によると、国内の約4割の企業ではまだDXの取り組みが進んでいないとのことです。
DXはまだまだこれから普及浸透していく新たな動きといえます。DXという言葉を耳にしたことがある方もまだの方も、今のうちに改めて「そもそもDXとは何か？」について理解を深めておきましょう。
DXの起源
DX（ディーエックスと読みます）とは、Digital Transformation（デジタル･トランスフォーメーション）の略語です。
「デジタル」の「D」は分かりますが、なぜ「トランスフォーメーション」が「X」になるのでしょうか？不思議ですよね。
どうやら英語圏の方々は「Trans」を「交差する」という意味から、文字の見た目でも分かりやすい「X」と略すようなのです。それで「DX」と略されています。「デジタル･トランスフォーメーション」だと長すぎるので、「DX」と略すことで言葉としても耳馴染みがよくなりますね。
さて、このDX。そもそもは2004年にスウェーデンにあるウメオ大学のエリック・ストルターマン教授により提唱されました（諸説あり）。
もうすぐ誕生から20年に迫ろうという歴史のある言葉です。意外と古くからある言葉なんですね。
DXとは何をするものか？
DXという言葉がD（デジタル）から始まるので、ついつい何かアナログ的なものをデジタル化（＝デジタイゼーション）することがDXと誤解されることが多いように思います。ITサービスやツールを販売する企業がそうした誤解を利用して製品販売を進めようとする動きも散見されます。
ですが、DXの本来の目的は単なるデジタル化ではありません。
デジタル技術をあくまでも道具として活用し、｢業務や事業・企業文化などの改革（＝トランスフォーメーション）」を行うことが本来の目的です。
重要なので繰り返しますが、ITサービスの利用やツール導入といったデジタル技術の活用は、改革のための手段に過ぎません。「X」が大事なのです。
DXは誰がやるべきか？
多くの国内企業の場合、DXをスムーズに進めるには自社の強みや組織、人間関係の理解などが欠かせません。
とても日本人的な考え方ですが、皆さんの感覚的にもこれが現実的な進め方とご理解いただけると思います。
さらに企業文化を変えることまで見据ると強いリーダーシップも必要です。DX推進者として外部から新たに人材を採用する企業も多いですが、国内の中規模以下の企業ではあまり成功した例を耳にしません。
国内企業では自社が抱える事情や企業文化を背景からよく理解し、組織への影響力が大きい経営層が主導するのが理想です。ですが、多くの企業では経営層のDXへの関心や理解度はまだまだ低いと言えます。
本コラムではそんな状況にある皆さんに向けて｢業務や事業・企業文化などの改革｣を行うとはどういうことなのか？ナゼ改革の必要があるのか？ほかの会社はどうしているのか？どうすれば上手く改革を進められるのか？など、DXの実現に向けた記事をお役立ち情報とともに順次紹介していきます。
どうぞご期待ください。
