今やTVや新聞雑誌、ネットニュースなどの大衆メディアでも取り上げられるようになった「DX」ですが、具体的にDXを実現すると何がどう変わるのか？DXで変えた業務プロセスや提供商材、企業文化などによって、どのような「良い事」が起こるのか。ここが明確にイメージできないと、DX推進への意欲も湧いてきませんよね。
DXによって起こる変化は企業や組織によってさまざま。ですので、ここでは一般的な「良い事（メリット）」についてみていきたいと思います。
従業員のメリット
企業や組織に所属する従業員にとってのメリットは、ひと言でいうと「仕事が楽しくなる」ということです。
これでは漠然としているので、もう少し掘り下げましょう。
DXが進むと、業務が整理され、無駄が省かれ、さらには強みを活かして新たな価値を提供できるようになっていきます。この一連の変化の中で従業員がまず最初にメリットとして実感するのは「仕事が楽になった」だと思います。
たとえばペーパレスやシステム連携などの例が分かりやすいでしょうか。
ペーパレスの例では、承認をもらうために紙書類を持って上司の間を回る必要がなくなり、更に進むと押印・捺印ですらデジタル化できるので、ハンコを押すために出社するということもなくなります。それだけでなく、稟議承認が外出先でもできるようになると「今日は上司が出張中だから承認印をもらうのは明日以降で」といった処理の停滞も解消され、業務スピードが各段に早くなります。これは楽ですよね。
システム連携の例では、これまでAシステムの画面に表示される内容を、Bシステムに手入力で転記している業務があったとします。これをA-Bシステム間で技術的に連携させてしまえば、もう辛い転記作業をする必要がなくなります。この場合、心理的な辛さからの解放だけでなく、転記入力の抜け漏れといったミスがなくなります。また、AからBへ転記する時間を待つ必要がなく、すぐにBにデータが反映されます。これも楽ですよね。楽して効率が上がるのですから最高です！
このように、従業員には「楽になる」実感がわき、それが「心理的な余裕」につながります。
皆さん余裕ができると次は何をしますか？
たいていの場合は何か「新しいこと」を考え始めるのではないでしょうか。生み出された余裕で新しいことに取り組み、それが上手いけば「やる気」につながります。やる気があれば高いハードルも乗り越えられるのが人間です。そのやる気は「成果」を生む大きな原動力となることでしょう。
企業や組織のメリット
では、企業や組織にとってのメリットは何でしょう。
色々な見方はありますが、最終的には「事業競争力の向上」かと思います。
また、組織によっては事業競争力強化を目指していないかもしれません。その場合は「末永く生き残る力の向上」になるかもしれません。
厳しい社会環境にあって、どの企業や組織も生き残りをかけてしのぎを削っています。DXが登場する以前からデジタル技術の活用、つまりITサービスや製品の活用により、少しでも競合より優位に立ち、市場占有率を高めようと努力を続けてきました。
ではこれまでのデジタル技術活用と、DXとでは何が違うのでしょうか。
それは最終目的です。
DXは「X」が大事、と下記の別コラムで説明しました。
DXではデジタル技術の活用にとどまらず、それを武器として、企業や組織の文化まで踏み込んで変革を目指す点がこれまでの考え方と異なります。
そんなDXによる企業や組織のメリットを具体的に挙げるなら、コストダウン、生産性向上、スピードアップ、新規市場の創造などといったキーワードが挙げられます。
従業員のメリットで説明した通り、DXにより、特に単純作業では人件費をはじめとするコストダウンが図れます。正確には人件費の総コストは変わらず、人的リソースの振り向け先が守りの活動から、攻めの活動に変わるとでもいいましょうか。
また前記の例のとおり、業務のスピードアップも図れます。これ以外にもさまざまなメリットがありますが、総じて言えるのは、事業競争力を強化するための活動に力を注げるようになるということです。
DXを実現すると何がどう変わるのか？
従業員の多くが仕事を楽しみながら攻めの活動にたずさわることで、生み出した新製品によって市場を創造できたり、そこまでは行かずとも、既存商材の新たな販路や用途を見つけ出す可能性も広がります。
AIの活用も進む昨今ですが、まだまだ人の力は捨てたものではありません。この「人の力」を最大限に引き出せるようになることが、企業や組織にとってDXを目指す最大のメリットではないでしょうか。
