Microsoft 365を導入している企業は年々増えています。
そのなかで「WordやExcel、Teamsは使っているけれど、それ以外の機能はよく分からない」という声もよく聞きます。
Microsoft 365にはOfficeアプリやコミュニケーションツールだけでなく、会社のITをまるごと管理、支援するための強力な機能が揃っています。
その中心となるのが、
Microsoft Entra ID・Microsoft Intune・Microsoft Defender
という3つのサービスです。
この記事では、Microsoft 365を使い始めたばかりの方や、「社内のITの管理は必要だとわかっているけれど、何から手をつければいいかわからない」という方に向けて、この3つのサービスの機能や役割、価値をわかりやすく解説します。
Microsoft 365の機能の整理や、自社に適した統合管理を推進する際の参考になれば幸いです。
目次
「Microsoft 365は入れただけ、なんとなく使っている」に心当たりはありませんか？
Microsoft 365を導入した理由は、会社によってさまざまです。
「テレワーク対応のためにTeamsが必要だった」「Officeアプリのライセンス管理をまとめたかった」「クラウドに移行したかった」
これらはどれもよく聞く導入理由です。
そしてMicrosoft 365をうまく活用できず、以下のような「困った」状況に陥っている会社の話も聞きます。
Microsoft 365のログインアカウントを管理できていない
従業員が増えたり、退職者が出たりするたびに、アカウントの管理が後手に回ってしまうケースです。
「もう辞めた従業員のアカウントが残っている」「パスワードを共有して使い回している部署がある」といった状況は、実は多くの企業で起きています。
従業員情報の管理が曖昧なまま放置されると、不正アクセスや情報漏洩のリスクが静かに高まっていきます。
セキュリティに関するルールを設けていない
テレワークの普及により、従業員が自宅のPCや私物のスマートフォンから会社のシステムにアクセスするケースが増えました。
そのようななかで、それぞれの端末にどのようなセキュリティ設定がされているか、IT担当者が把握しきれていないことも少なくありません。
「ウイルス対策ソフトが入っていない端末がある」「OSのアップデートが何ヶ月も止まっている」こうした端末は、サイバー攻撃の侵入口になりやすいです。
実際のサイバー攻撃状況を確認していない
「うちは大丈夫」と思っていても、実際には気づかないうちに不審なアクセスが発生しているケースがあります。
ログを確認する仕組みがなければ、問題が起きていても発見が遅れます。
サイバー攻撃は年々高度化・AI化しており、「何か起きてから対応する」という後手の運用では、被害が拡大してしまうリスクがあります。
設定・管理方法が属人化しており、仕組みになっていない
「この設定はあの人しか分からない」「担当者が変わって引き継ぎができなかった」などの、IT管理が特定の人の知識や経験に依存している状態は、組織として非常に脆弱です。
担当者の退職や異動があるたびに、管理の質が下がってしまいます。
色々な「困った」状況を挙げましたが、決して珍しいことではありません。
むしろ、IT専任担当者がいない中小企業や、急速な企業成長によりIT管理が追いつかなくなった企業では、ごく一般的に見られる状況です。
もしかしたら皆さんの会社にも当てはまるものがあるのではないでしょうか？
悩ましい状況ですが、これらの課題を解決するための機能は、実はMicrosoft 365の中に含まれています。
新たに別のツールを導入しなくてもMicrosoft 365を正しく活用することで、ID管理・デバイス管理・脅威検知を一本化した統合管理は実現できるのです。
Microsoft 365は単なる「ツール」ではなく「管理とセキュリティを仕組み化する基盤」
多くの方にとって、Microsoft 365のイメージは「WordやExcel、PowerPointが使えるサービス」ではないでしょうか。
あるいは「TeamsやOutlookでコミュニケーションができるツール」という認識かもしれません。もちろん、それらは間違いではありません。
Microsoftの公式ドキュメントをたどると、Microsoft 365は単なるツールではなく、ID・デバイス・セキュリティを統合し、ポリシーと自動化で運用していくためのプラットフォームとして設計されていることが見えてきます。
つまり、Officeアプリはあくまでその一部であり、Microsoft 365の真の価値は「管理とセキュリティを自動で回る仕組みに変えていけること」にあります。
具体的には、次のような領域をカバーしています。
- 誰が・いつ・どこから・何にアクセスするかを管理する（ID管理・認証）
- 会社のルールを全端末に統一して適用する（デバイス管理）
- 脅威をリアルタイムで検知し、自動的に対応する（セキュリティ監視・対応）
これらはすべて、Microsoft 365のライセンスの中に含まれている機能です。
例えば「セキュリティ対策のために別途ツールを導入しなければ」と思っていた方も、実はすでに手元にある機能を活用するだけで、追加でツールを導入しなくてもよい可能性があります。
「使っていない機能が眠っている」という状態は、コスト面でも機会損失です。
Microsoft 365を契約しているのであれば、その機能を最大限に引き出すことが最もコストパフォーマンスの高いIT投資になります。
Microsoft 365の機能の中核を担うのが、Microsoft Entra ID・Microsoft Intune・Microsoft Defenderという3つのサービスです。
それぞれの役割を一言で表すと、次のようになります。
| サービス | 役割 | 管理する対象 |
| Microsoft Entra ID | 「誰が」アクセスするかを管理する | ID・認証・アクセス権限 |
| Microsoft Intune | 「何で」アクセスするかを管理する | PC・スマートフォンなどのデバイス |
| Microsoft Defender | 「何が起きているか」を監視・対応する | 脅威の検知・インシデント対応 |
この3つは、それぞれ単独でも活用できますが、組み合わせることで更なる価値を発揮します。
たとえば、Microsoft Entra IDで「このユーザーは正規の従業員だ」と確認し、Microsoft Intuneで「このデバイスは会社のルールに準拠している」と確認し、Microsoft Defenderで「このアクセスに不審な点はない」と確認する──この3段階の確認が連携して動くことで、「誰が・何で・どんな状態で」アクセスしているかを統合的に把握・管理できるようになります。
それでは、次のセクションでそれぞれのサービスについて、役割・機能・価値を整理していきましょう。
Microsoft Entra ID：「誰が・いつ・何にアクセスするか」をクラウドで管理
Microsoft Entra IDとは、Microsoftが提供するクラウドベースのID統合管理サービスです。
イメージとしては会社の入館証をクラウドで一元管理する仕組みと言ったところでしょうか。
物理的なオフィスでは、社員証を使って入退室を管理することが多いかと思いますが、Microsoft Entra IDは、それをデジタルの世界で実現するサービスです。
「誰が」「いつ」「どのシステムやアプリに」アクセスできるかを、クラウド上で一括して管理・制御します。
従来、企業のID管理にはActive Directory（AD）などの物理サーバーのシステムが使われてきました。
Microsoft Entra IDはその進化版であり、テレワークや複数拠点での利用など、従業員がどこからでもアクセスする現代の働き方に最適化されており、クラウド時代に対応した形のID管理を実現します。
Microsoft Entra IDに備わる機能のうち、このコラムでは代表的な2つの機能を紹介します。
- シングルサインオン（SSO）
- 多要素認証（MFA）
- シングルサインオン（SSO：Single Sign On）：一度ログインすれば、複数のアプリやサービスにそのままアクセスできる仕組みのことです。
現在、多くの企業では業務で使うアプリやサービスが増え続けています。
メールやチャット、勤怠管理、経費精算、CRM、クラウドストレージ…それぞれに別々のIDとパスワードが必要な場合、従業員は何種類ものパスワードを管理しなければなりません。
何種類ものパスワードの管理が必要になると、引き起こされる問題が2つあります。
ひとつは管理の手間です。
近年ではブラウザにパスワードを保存することもできますが、すべてのアプリやサービスのパスワードを覚えるのはやはり不便を感じることかと思います。
パスワードを忘れると、社内でリセット申請が必要となり、IT担当者の工数を圧迫してしまう可能性もあります。
もうひとつはセキュリティリスクです。
パスワードが多すぎると、覚えやすいパスワードを使い回したり、メモに書いて貼り出したりする行動につながります。これは、不正アクセスの温床となる可能性があります。
SSOを導入すると、従業員はMicrosoft 365のアカウントで一度ログインするだけで、連携しているすべてのアプリに自動的にアクセスできるようになります。
パスワードの数が減り、管理の手間もリスクも大幅に軽減されます。
これらの問題を回避するためにも、SSOを利用する価値は大きいでしょう。
- 多要素認証（MFA：Multi-Factor Authentication）：パスワードに加えて、もうひとつの確認手段を組み合わせて本人確認を行う仕組みです。
「パスワードだけでは不十分なの？」と思う方もいるかもしれませんが、パスワードは思っている以上に漏洩しやすいものです。
フィッシングメールへの誤クリック、不正なサイトへの入力、データ侵害による流出等、こうした経路でパスワードが第三者の手に渡るケースは後を絶ちません。
MFAを実装することでパスワードだけではログインできなくなり、たとえば、スマートフォンの認証アプリに表示されるコードを入力する、あるいは指紋や顔などの生体認証を用いる、といった「もうひとつの確認」が必要になります。
これにより、仮にパスワードが漏洩していたとしても、もう1つの認証手段を持たない不正の第三者はログインできません。
MFAは、現在のセキュリティ対策の中でも特に費用対効果が高く、まず最初に導入すべき対策として広く推奨されています。
他にも場所やデバイスなどの条件でアクセス制御を行える「条件付きアクセス」や、特別な権限を持つIDを一時的に特定のユーザーに提供できる「特権ID管理」といった機能もあり、有償プランに申し込むことで充実したMicrosoft Entra IDの機能を利用することができるようになります。
Microsoft Entra IDを導入する前と後では、ID管理の運用が以下のように変わるでしょう。
<導入前>
・担当者が手作業でアカウントを作成・削除し、パスワードリセットの対応に追われる。
・退職者のアカウントが残り続けるリスクがある。
・誰がどのシステムにアクセスできるか、把握できていない。
<導入後>
・アカウントの作成・削除・権限管理がクラウド上に集約できる。
・退職者のアカウントを即座に無効化できる。
・アクセスログが自動的に記録され、不審なアクセスを検知しやすくなる。
「人の判断と手作業に依存した運用」から「システムが自律して管理・監視する運用」への転換──これがMicrosoft Entra IDがもたらす最大の変化です。
安心していただきたいのは、Microsoft Entra IDの導入でいきなりすべての機能を使い始める必要はありません。
まずは現在のID管理の状況を把握し、MFAの有効化など基本的な設定から始め、段階的に機能を拡張していくアプローチがオススメです。
Microsoft Entra ID導入のステップやどのようなプランがあるのか、オススメのライセンスについてなどは、資料にまとめています。ぜひ参考にしてみてください。
Microsoft Intune：バラバラな端末を「会社のルール」で一括管理
Microsoft Intuneとは、Microsoftが提供するクラウドベースのデバイス管理サービスです。
一言で言えば、定めたルールを従業員全員のPC・スマートフォン・タブレットに適用・管理できるクラウドツールです。
このような仕組みをMDM（Mobile Device Management：モバイルデバイス管理）と呼びますが、Microsoft Intuneは、このMDMをクラウドで実現するサービスであり、Windows・macOS・iOS・Androidなど、さまざまなOSの端末を一元管理することができます。
デバイス管理が必要となった背景として、テレワークの普及やBYOD（Bring Your Own Device：私物端末の業務利用）の広がりにより、会社のシステムにアクセスする端末の種類と数の急増が挙げられます。
かつては「会社が支給したPCだけが社内ネットワークに接続する」という環境が一般的でした。
この場合、IT担当者が一台一台キッティングを行い、会社のポリシーに適合した設定を施すことでセキュリティ上問題ない状態を作り上げていました。
現在は、自宅のPC、私物のスマートフォン、出張先のタブレット等、さまざまな端末から、さまざまな場所で会社のシステムにアクセスする時代です。
この状況で考えなければならないのは、セキュリティ設定が不十分な端末が、会社のシステムへの侵入口になるリスクです。
ウイルス対策ソフトが入っていない端末、OSのアップデートが止まっている端末、パスワードロックがかかっていない端末等、こうした端末が一台でも存在すると、そこを起点にサイバー攻撃が広がる可能性があります。
また、端末ごとに設定がバラバラな状態では、「どの端末がどんな状態にあるか」をIT担当者が把握することも困難です。
問題が起きてから初めて気づく、という後手の対応になりがちです。
有償のプランの機能を一部含みますが、Microsoft Intuneを導入すると、例えば次のようなことが実現できます。
設定の一括配布
Wi-Fiの設定、メールアカウントの設定、セキュリティポリシーなどを、管理画面から全端末に一括で配布できます。IT担当者が一台一台設定して回る必要は無くなるでしょう。
コンプライアンス管理
「OSのバージョンが最新であること」「ウイルス対策ソフトが有効であること」「画面ロックが設定されていること」といった会社のルール（コンプライアンスポリシー）に端末が準拠しているかどうかを自動的にチェックすることができます。
ルールを満たしていない端末は、会社のシステムへのアクセスを制限することもできます。
アプリの管理
業務に必要なアプリを遠隔でインストールしたり、不要なアプリを制限したりすることができます。
紛失・盗難時の対応
端末を紛失した場合、管理画面から遠隔でデータを消去（リモートワイプ）することができます。端末が手元になくてもデータの消去ができるので、会社の機密情報が流出するリスクを最小化できます。
Microsoft Intuneを導入する前と後では、デバイス管理の運用が以下のように変わるでしょう。
<導入前>
・社内のPCを優先して管理。そのため社外利用端末の設定内容が担当者によって異なるケースも。
・端末の状態を把握するには、物理的に確認するか、従業員に問い合わせる必要がある。
<導入後>
・端末の設定・管理がクラウド上で一元化されるため、スマートフォンや社外利用端末も含めて、一貫したセキュリティ統制が可能に。
・インターネット接続とログインだけで、自動的に会社の設定が適用される（Windows AutopilotとMicrosoft Intuneを組み合わせることで可能なゼロタッチプロビジョニングという機能）。
「人と作業に依存した運用」から「ルールと仕組みで回る運用」への転換──これがMicrosoft Intuneがもたらす最大の変化です。
IT担当者の負担を大幅に軽減しながら、セキュリティレベルを均一に保つことができるのです。
Microsoft Intuneの導入も、段階的に進めることができます。
まずは管理する端末の範囲を決め、基本的なセキュリティポリシーを設定するところから始め、徐々に管理の範囲と精度を高めていくアプローチがオススメです。
Microsoft Intune導入のステップやどのようなプランがあるのか、オススメのライセンスについてなどは、資料にまとめています。ぜひ参考にしてみてください。
Microsoft Defender：脅威を「検知して自動対応」する統合セキュリティ
Microsoft Defender製品群は、Microsoftが提供する統合セキュリティプラットフォームです。
従来、企業のセキュリティ対策は、ウイルス対策ソフト、メールフィルタリング、ログ監視ツールなど、複数のツールをバラバラに導入して組み合わせるのが一般的でした。
一方で、ツールは増えるほど管理は複雑になり、ツール間の連携が取れずに「見えていない脅威」も生まれやすくなります。
Microsoft Defenderは、こうした複数のセキュリティ機能を一つのプラットフォームに統合したサービスです。
エンドポイント（PC・スマートフォンなど）の保護、メールの脅威対策、クラウドアプリの監視、ID保護など、さまざまなセキュリティ機能を一元的に管理できます。
このような「複数の領域にまたがる脅威を統合的に検知・対応する」アプローチを、XDR（Extended Detection and Response：拡張された検知と対応）と呼びます。
Microsoft Defenderは、このXDRの考え方を実装したサービスです。
なぜセキュリティ対策でも統合管理が必要なのでしょうか？
理由は、「問題が発生してから対応する」という従来型のセキュリティ運用では、大きな限界があるためです。
現代のサイバー攻撃は、高度化・AI化が進んでいます。攻撃者は、複数の手口を組み合わせて侵入を試みます。
たとえば、フィッシングメールでパスワードを盗み（ID侵害）、そのIDで端末に侵入し（エンドポイント侵害）、社内ネットワークを横断して侵害範囲を拡大する（ラテラルムーブメント）等、こうした一連の攻撃は、個別のツールで監視していると「点」としてしか見えず、全体像を把握することができません。
また、攻撃の速度も問題です。
ランサムウェアなどの攻撃は、侵入から被害発生まで数時間以内に完了することもあります。
人間がアラートを確認して対応を判断していては、間に合わないケースが増えています。
「気づいたときには手遅れ」という状況を防ぐためには、脅威をリアルタイムで検知し、自動的に対応する仕組みが必要となってきます。
有償のプランの機能を一部含みますが、Microsoft Defenderを導入すると、次のようなことが実現できます。
脅威のリアルタイム検知
PC・スマートフォン・メール・クラウドアプリなど、複数の領域にまたがる脅威を一元的に監視します。
不審な動作や攻撃の兆候を自動的に検知し、アラートを発します。
自動対応
脅威が検知された場合、設定に応じて自動的に対応アクションを実行します。
たとえば、不審な端末をネットワークから自動的に切り離す、不審なメールを自動的に隔離する、といった対応が可能です。
「アラートが来てから人間が判断して動く」から「自動でブロックされる」への転換を実現します。
インシデント管理
複数のアラートを関連付けて「インシデント（セキュリティ上の事案）」として一元管理します。
攻撃の全体像を把握しやすくなり、対応の優先順位をつけやすくなります。
Microsoft Entra ID・Microsoft Intuneとの連携
Microsoft Defenderは、Microsoft Entra IDやMicrosoft Intuneと連携することで、より高度な防御を実現します。
たとえば、「コンプライアンスポリシーに違反している端末からのアクセスをブロックする」「不審なサインインを検知したら自動的にMFAを要求する」といった、3つのサービスが連携した統合的な対応が可能になります。
Microsoft Defenderを導入する前と後では、セキュリティ運用が以下のように変わるでしょう。
<導入前>
・複数のセキュリティツールがバラバラに動いており、管理画面も別々。
・アラートが大量に発生しても、どれが重要かわからない。
・問題が発生してから対応するため、被害が拡大しやすい。
<導入後>
・複数の領域のセキュリティ情報が一つの画面に集約される。
・AIが脅威の重要度を自動的に判断し、対応すべきインシデントを優先表示する。
・自動対応により、人間が気づく前に脅威をブロックできるケースが増える。
「問題が発生してから対応する運用」から「統合管理・自動対応による先手の運用」への転換──これがMicrosoft Defenderがもたらす最大の変化です。
セキュリティ担当者の負担を軽減しながら、組織全体の防御力を高めることができるでしょう。
Microsoft Defenderの導入も、段階的に進めることができます。
まずは守る対象（エンドポイント・メール・IDなど）を整理し、基本的な保護設定を有効化するところから始め、徐々に自動対応の範囲を広げていくアプローチがオススメです。
Microsoft Defenderの守りの範囲やどのようなプランがあるのか、オススメのライセンスについてなどは、資料にまとめています。ぜひ参考にしてみてください。
Microsoft 365の「本来の力」を引き出すために、3つのサービスを組み合わせよう
ここまで、Microsoft 365の統合管理を支える3つのサービス、Microsoft Entra ID・Microsoft Intune・Microsoft Defenderについて解説してきました。
最後に、それぞれの役割を振り返りながら、全体像を整理しましょう。
- Microsoft Entra ID： 「誰が」アクセスするかを管理する。SSOとMFAにより、IDの安全性と利便性を両立する。
- Microsoft Intune： 「何で」アクセスするかを管理する。MDMにより、全端末に会社のルールを統一して適用する。
- Microsoft Defender： 「何が起きているか」を監視・対応する。複数の領域にまたがる脅威をリアルタイムで検知・自動対応する。
この3つが連携することで、「誰が・何で・どんな状態で・何をしているか」を統合的に把握・管理できるようになります。
これが、Microsoft 365で目指すべき統合管理の姿でしょう。
重要なことは、これらの機能は導入して終わりではありません。
定期的な設定の見直し、ログの確認、ポリシーのアップデート等、継続的な運用を行う必要があります。
「仕組みを作る」と同時に「仕組みを回し続ける」こと。それが現代のIT管理に求められる姿勢です。
「仕組みを回し続ける」ことは言うのは簡単ですが、実運用に落とし込むことは意外とハードルが高いかと思います。
「自社にはどのプランが合っているのか」「どの機能から始めればいいのか」「ライセンスごとに何ができて何ができないのか」といった疑問についても、資料の中でも解説しています。
オススメのライセンス構成や、プラン別の機能比較、段階的な導入ステップなど、実際に検討を進める際に役立つ情報をまとめています。
「社内のITの管理は必要だとわかっているけれど、何から手をつければいいかわからない」このコラムで公開している資料が、そのようにお悩みの方のお役に立てば幸いです。
※本コラムの内容は、2026年6月時点の情報です。
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